もしデジタルがアナログより前に現れていたら、アナログがデジタルを駆逐していたかも。ネット広告は費用はかからないけど、みんなすぐバツを押して消すので、実は見られておらず、出版の広告の方がみんな見ているとか、随所になるほどと思わせる、デジタルに囲まれている時代だからこそのアナログの良さが、いろんなテーマで書かれていました。テクノロジーの進歩と雇用創出のギャップ。技術革新は失業という脅威を生み出している。これも、最近のチャットGPTに絡むスト騒動を見ても納得。まぁ結局は、著者も書いているとおり、いかに両立させるかということと、新しいものが常にいいとは限らない、その時の状況に応じて最善の手段を使いながら、ベストを目指すことが大事だと感じました。

デジタル化が進む社会において、そのアンチテーゼとしてのアナログ復権をいろいろな事例を踏まえて紹介しています。例えばレコード、フィルム、紙の手帳、ボードゲームなどですが、確かにレコードは日本でも再ブームが起こっているようで、これは欧米だけの現象ではないのでしょう。 本書の率直な感想ですが、テーマは大変面白いのですが、記述が冗長的な印象は正直否めず、途中何度か脱落しそうになりました。またタイトルも「アナログの逆襲」ということで、ゆきすぎるデジタル化に対する反動としてアナログの復権が起こっていることを主張してはいますが、このようなアンチテーゼ的なパターンは、そもそも産業革命以後の工業化の過程でも常に提唱されてきたわけです。その最たるものが工業社会での「自然に還れ」的な運動で、本書の「おわりに」にも書かれていた、ウォールデン的な生活様式が該当します（＊ヘンリー・デイビッド・ソローによる、米国ボストン近郊のウォールデン湖畔での生活を記した『森の生活』は私も大好きな本です）。そのため本書面白いとは思いましたが、デジタルのアンチテーゼとしてのアナログ復権というストーリー展開は、ある程度想定内ではありました。 むしろ最後に紹介されている、ケヴィン・ケリーの「将来はデジタルとアナログが融合する」というコメントの方が大変興味がありました。「デジタルかアナログか」という二項対立はまるで「１か０か」の議論であって（それこそデジタル的思想）、ケヴィン・ケリーの述べているお互いが溶け合う世界観、それが正しい未来像ではないかと個人的には思いました。テーゼとアンチテーゼが昇華したジンテーゼのようなものです。ただ著者も最後は両者の融合について述べていたので、そこは共感できました。

研究書、インタビュー集、エッセイを混ぜた感じ。 コロナ禍以前の2017年の刊行だが、本書のテーマは大きく4つ。 ●アナログ商品市場の再形成 ●ECは世界や各国の数社を除けば赤字 ●デジタル自体に教育効果は無い ●GAFAなどデジタルサービストップ企業ほど業務ではアナログを重視している ●アナログ商品市場の再形成 特に分かりやすい例としてレコードが挙げられている。 現役を引退した高齢者でなく、若い世代を中心にレコードの市場が急拡大している。 本書では2017年時点でアメリカのレコード製造工場がフル稼働状態であることが書かれているが、2021年に日本国内についても同様の報道があった。 ここには音楽を聴く側、供給する側の利害の一致がある。 聴く側については、レコードが若い世代交代にとって「新しい体験」であることが挙げられている。 とはいえ、それが音楽ダウンロードやストリーミングに取って替わるとはされていない。 一方、供給する側にとっては、ストリーミングで100万回再生されても収入がたった16ドルだったミュージシャンを例に挙げ、それに比べれば「物理的なレコードの販売による利益率は莫大」、つまり生産性が高いことが挙げられている。 ●ECは世界や各国の数社を除けば赤字 物理的にモノを届けるECは、利益を確保するのは困難か、不可能に近い。 これはAmazonが通販事業を黒字化するのに20年を要し、黒字になっても利益が微々たるものであることから明らかだ。 AppleはわざわざAppleストアを実店舗展開しているし（これはスティーブ・ジョブズが強硬に進めたらしい）、Amazonも実店舗を出店・模索してきる。 日本でいえば楽天は黒字に見えるが、実態としてはモール（仲介）であり、在庫保管、発送作業、ロス負担を実際にしているEC出店者が利益を確保するのは簡単なことではない。 （例外的なケースとしては実店舗を備えた企業が補完的にECを展開している場合である） また、ECに限らずデジタルサービス市場は「少数の勝者による総取り」の世界であり、少数の勝者と多数の敗者を生む。 また同様に、少数の富裕層と多数の貧困労働者層を生む。 ●デジタル自体に教育効果は無い AppleやGoogleの製品をはじめとしたデジタル端末やサービスを導入した結果について、アメリカにおける検証研究では、学力は変わらなかったか、下がったものがほとんどである。 これはアメリカ国内でも、途上国でも同様だった。 州全体にiPadを配ったものの、効果がないことからデジタル端末による教育を取り止めた州もある。 それにも関わらず、相変わらず生徒がデジタル端末を持たせられているのは、教育市場規模がAppleやGoogleに取って魅力的であり、行政や学校はそれらを教育に取り入れることがアピールになるからに過ぎない。 途上国に必要なのは、iPadでなくガタガタしない机や清潔なトイレである。 ●GAFAなどデジタルサービストップ企業ほど業務ではアナログを重視している 著者は実際に各社にインタビューを行い、アナログな方法を重視していることを確認している。 Googleは、設計やデザインを紙に手書きする講座を全員受講しなければならないし、実際にサービスを作る際も最初は手書きから始まる。 手書きや紙を重視しているのはアドビも同様である。 スティーブ・ジョブズは子供にiPadを持たせなかった。 つまりこれらの企業がデジタルサービスを提供しているのは、あくまで「商売」であり、業務の全てにデジタルが有効でないことや、むしろデバイスやゼロイチに制約されないアナログのほうが創造的であることは、デジタルサービス企業ほど良く知っている。 ●著者は「おわりに」で述べている。 Facebookは「急げ、そして破壊しろ」と言う。 しかし「破壊のための破壊」の後に何が残るのか。 修理する時間も必要ではないのか。