タイトルおよび表紙のおちゃらけ度合いに相反して、中身は意外と硬派な社会学的考察となっている。アメリカがどうしてこのような肥満が蔓延する社会になってしまったのか。様々な要因が挙げられている。 まずは、農業政策による食糧価格の下落である。トウモロコシや大豆の生産性向上に加えて、オレンジや鶏肉と引き換えにマレーシアからのパーム油の関税撤廃によって代替の油脂である大豆価格が下落するなどの外交的な変化もあった。これらをもたらしたのは、ニクソン政権からフォード政権で農務長官を努めたアール・バッツによる功績であるということである。 そして、低価格な食糧がファストフードの台頭を後押しする。さらに それが恒常的に食する社会階層の下層に属する人達への食の提供へと連鎖する。黒人やヒスパニックの肥満率は、白人よりも常に高いという。ある意味、格差社会論を別の側面から描き出しているともいえる。 また、育児や教育面での変化も挙げられている。７０年代以降の、女性の社会進出や人権運動の流れの中で、子供の自主性尊重という価値観が台頭した結果、子供に食べ物を押し付けるのではなく、好きなものを好きなように、場合によっては好きなだけ食べさせることが、子供のためにはよい教育であるという風潮が出来上がってしまったという。そして、ファストフードの学校周辺への進出や、体育の削減など、学校教育の場で、健全な食生活と運動の機会が失われていったことも理由に挙げられている。 もはや、アメリカの肥満は国家的な問題までになっているが、生活習慣だけではなく、社会構造、教育から人種・移民問題といったアメリカが抱える広範かつ旧来からある問題の結果であり、解決は簡単ではないという印象を受ける。

アメリカの食品が大きくなっていく過程、肥満大国となっていく過程が良く分かります。不都合なことに目を瞑り、大きな組織に迎合し、怖い食がTPPにより日本にも安く大量に入ってくるかも。それ以前に、自制心ときちんとした情報を持って、自身のお肉と戦わないとなぁとも思ったり。きちんとダイエット始めたくなる一冊でした。糖尿病怖えぇ。