言論界で「反米保守」と言えば今でこそ決してめずらしくはないが、しばらく前までは進歩派と言えば「反米」、保守派と言えば「親米」というのが大方の相場だった。その中にあっていち早く「反米保守」の立場から鋭い論考を発表してきたのが江藤淳だ。本書はアメリカの対日占領政策における「War Guilt Information Program」(日本人に戦争の罪悪感を植え付けるための宣伝計画)として知られる言論弾圧・洗脳工作の実態を、アメリカ公文書館の一次資料にあたって丹念に検証した労作である。本書を読めば、「反米」と見えた進歩派も実はアメリカの手のひらの上で踊っていたに過ぎないことがよく分かる。この研究が一文芸評論家によって行われなければならなかったことを日米関係を専門とする歴史家は恥ずべきであろう。 本書において江藤の批判の矛先は表面的にはGHQでありアメリカ政府である。それはまっとうな批判である。ただ忘れてならないのは、彼らは我々との熾烈な総力戦を戦い抜いた敵国だということだ。二度と自分達に挑戦できないよう、敵の徹底的な無力化を図るのはむしろ当然であろう。それは彼らがいかに日本人を恐れていたかを示すものでもある。ならばより根本的に問われるべきは、どれほど執拗かつ徹底的な洗脳であったにせよ、唯々諾々とそれを受け容れ、骨の髄まで奴隷根性の染み付いてしまった戦後日本とは一体何なのか、もっと言えば、たかが戦争に負けたくらいでプライドも矜恃も投げ捨てて、過去を全否定して平然とするこの国の精神風土の根源は何なのかということではないか。江藤が十分には問い得なかったこの問いこそ、我々が引き受けるべきではないだろうか。

戦後以降しか知らない私にとっては違和感すら感じなかったことがこの本を、読み進むにつれて違和感を呼び覚まされ、なぜ「過ちを繰り返しません」と自戒しなかればならなくなったか少しわった気がする。 しかも占領軍により秘密裏に行われ、日本のジャーナリストを支配したとある。 占領軍による検閲は日本のジャーナリストと秘密を共有することで共犯意識を植え付け、言ったことを言わなかったことにした、言わなかったことは、言ってはいけないことにした、言っては行けないことは表現しては行けないことになりやがて考えては行けないことにエスカレートする。 その後の教育を受けた僕らは違和感すら感じなくさせられる。 これは人権蹂躙に等しい大罪である。 この本は、現代の自由が根無しになり浮遊している時代だからこそ繰り返されるかもしれないと警鐘を鳴らしている。 徳富蘆花の「謀叛論」のくだりは強烈な印象を残した。