7世紀にアラブ人が支配したウマイヤ朝は異教徒に重税を課したため、征服されたペルシア人はイスラム教に改宗したが、反体制派のシーア派を選んだ。改宗した非アラブ系のマワーリーは重税を強要されたため、シーア派による反政府運動によってウマイヤ朝は倒されてアッバース朝が成立した。 イギリスから独立したエジプトでは、軍部が王政を打倒し、1956年に第2代大統領に就任したナセルは、汎アラブ主義を提唱し、アラブ人が国境を越えて連帯することを訴えてイスラエルと対立した。イスラエルと隣接する他の国々でも、中東戦争が繰り返されたことによって軍が肥大化して権力を握り、ナセルを真似て独裁的な手法を用いるようになった。 アメリカでは、原油の生産量のうち60％をシェールオイルが占めている。原油価格が1バレル60ドルを上回ると、採算のとれるシェールオイルの油井が多くなるため、価格上昇を抑えることになる。シェールオイルの採算基準は、数年後に40ドル程度まで下がる可能性がある。 イランの天然ガス確認埋蔵量は世界1位だが、国内には液化天然ガス(LNG)施設がなく、パイプラインもトルコとコーカサス地方にしか通じていない。パイプラインやLNG施設が建設されれば、供給量が大幅に増えることが予想される。 イラク戦争後のマリキ政権では、多数を占めるシーア派が優遇されて登用された。軍や警察に就職することが難しくなったスンニ派の若者たちは、反体制派組織に参加するようになり、スンニ派過激派によるテロが増えることになった。 アメリカでは、価格が安くなった天然ガスを用いる火力発電所の建設が進められている。コストで対抗できない原発の計画は白紙撤回されたため、技術を維持するために海外マーケットに期待している。原子力企業は、GEが日立と統合、ウェスティングハウスが東芝の傘下、三菱重工がフランスのアレバと提携しているほかは、ロシアのロスアトム、中国のCNNC、韓国の斗山重工業のみ。 2012年に発表された第3次アーミテージ・ナイレポートでは、専守防衛を解消してアメリカの防衛戦略により強く関与することや、アジア太平洋地域の安全保障におけるアメリカの役割を補完することを求めており、具体例として、尖閣諸島や南シナ海における共同監視活動、ホルムズ海峡が封鎖された場合の機雷除去、他国部隊の護衛を可能にするための法的権限の拡大をあげている。