２０１１年刊。 著者は学習院大学経済学部教授(現在は日銀副総裁)。 　アベノミクスの理論的支柱たるインフレ・ターゲット論は著者らの提言による。 　が、そのメカニズムの説明概念としての明快さは兎も角、前提たる予想インフレ率の上昇や円安誘導政策も含め、少なくとも５年程度のスパンでは机上の論に過ぎないのは、これまでのデータで最早明らか(例えば通貨価値は一国の金融政策で一義的に決定せず。戦争や本書のメインテーマたるギリシャ粉飾など具体的な擾乱要因が多々)。 　とはいえ、そこは別儀。 　所謂ユーロ危機の大掴みは出来そうと思いザッピングした。そのメカニズムについても、国外あるいはＥＵ域外への波及と、棄損した資産が証券である点は別にして、平成バブルとその崩壊、そしてその影響について理解していれば特異な情報はさほど多くはない。 　ただし、個人的には「最適通貨圏」の議論はなかなか興味を引いた。

"様々な検証データに基づき解説される、 円高、ユーロ問題、アメリカ問題 これが非常に理解し易く書かれています。 これからのユーロの問題を自らの投資に結びつける為にも勉強になります。 皆さんにおすすめの１冊です。 今後の対策についての著者の考え方は賛同できますね。。 しかし日本は変わらないだろうなー。。 というのが本音ですが。。。 "

リーマンショク後にドルと比べて円のマネタリーベースが相対的に小さくなり、インフレ予測が下がり、円の購買力上昇への予想から、円買いドル売りが促進され、超円高ドル安になったという意見。原因は日銀の政策ミス。超円高を回避するには、インフレ率を２～３％にする政策を日銀が実施し、デフレを克服することを提案している。現在、消費税増税の議論がされているが、別の策としてこのような方法もある。単に消費税増税反対がかり言わず、このような代案を出して、政策議論をしてほしい。 一方で、賃金が相対的に下降している状況で、このインフレ政策をされるのは家計にはとっても厳しい。結局のところ、家計の負担増は覚悟をしないといけないのだろうか？