ツキディデス以来の歴史家や政治学者が述べてきたように、急激な力の移行は大規模な武力紛争の1つになる。 変化の方向性の1つは多極化である。 現在、対外政策を形成する者はグローバリズムの厚味の増加、相互依存のネットワークの密度の上昇に直面している。 伝統的に軍事同盟こそ国際政治の焦点の1つであった。 国家はまた非軍事的な理由で同盟するかもしれない。イデオロギーは紛争も引き起こすけれど、しばしば国家を結びつける。 同盟は様々な理由で形成されるように、さまざまな理由で崩壊する。国家はお互いを自分の安全保障にとって無関係だとか脅威だとかみなし始めると同盟は解消する。 政策という意味でのバランスオブパワーは国際政治の中ではもっとも強力な予測手段の1つであるが、その予測がこれまで完璧にあたったわけではない。 国際政治経済学者は世界経済と国内の利害を連動させることで外交政策を説明する簡潔な方法を求めてきた。 国家に関するかぎり、情報の形成者はほとんどの場合、民主主義国である。これは偶然ではない。民主主義社会では情報は自由交換になじんでおり、統治制度がそれによって脅かされるわけではない。

日本人にとって国際政治学は、こういうものなんだろうという典型だと思う。 計量的分析や、理論構築というよりも、過去の事象からどんな教訓を導き出すのか、ということを日本人は常に国際政治学の世界でやってきていると思う。そして、海外の大学でPh.Dをとっている人があまり優遇されない環境ではその現状がそう変化しそうな気がしない。 本書で為されるのは、20世紀の国際紛争を振り返ることであり、その過程で20世紀の国際政治学を学習しようという試みである。 広く、そして歴史からのアプローチを重視するために一つ一つの理論説明自体は薄くて、少し物足りない部分もあるが、それでもハーバードの基本書ということで、流石の博識に舌を巻く部分も多くて楽しめる。