米国と中国の新冷戦、ポピュリストの台頭、新型コロナパンデミック後に起こること…。パラダイム・シフトを迎えた世界の今と、これからを読み解く書籍。 現在、経済・政治・外交の中心が、米欧からアジアにシフトする「イースタニゼーション」（東洋化）が進行している。米国は中国の影響力拡大を懸念し、「インド・太平洋地域」で同盟国などとのネットワーク形成を進めている。 米国は、建国から第2次世界大戦前まで「孤立主義」を外交の基調とした。 トランプ政権が掲げた「アメリカ・ファースト」も、この伝統に沿うものだ。よって、バイデン政権になっても、トランプ以前の米国に戻ると楽観すべきではない。 2016年の米大統領選挙のトランプブームは、イギリスのブレグジット（EU離脱）をはじめ、世界のポピュリスト運動と共鳴した。ポピュリズムの元祖は米国にあり、過去、大恐慌などの不況時に勃興した。新型コロナによる不況が深刻化すれば、ポピュリズムが受け入れられる余地がでてくる。 新型コロナのパンデミック後、国際問題は先鋭化する。 例えば、中国やロシアは感染被害と経済悪化による不満から国民の目をそらすため、強硬姿勢を強める可能性が高い。その結果、コロナ後の世界では、米国と中ロとの対立が強まるだろう。 米国の対中政策は、1972年までは、冷戦における対共産圏「封じ込め」というパラダイム（枠組み）の中にあったが、以降は「協調的な関与パラダイム」の中で展開された。そして、中国の経済的・軍事的台頭が米国にとって脅威になった現在、米国の対中姿勢は、新冷戦下における「対抗的な関与パラダイム」に変化したと考えられる。

とにかく、日本は一歩も二歩も遅れていること。このままいけば、未来は決して明るくないことがひしひしと感じられる。