人文科学はビジネスには不要、文科省発のビジネス社会に出て役立たぬ大学の文学部は不要などという議論が数年前にあった。著者のヌスバウム氏はデモクラシーを守るためにも人文科学は重要とデータを用いながら説いており、経済成長至上主義に疑問を呈する。 STEM教育も道を過つと経済成長のために成り下がってしまう危惧はある。教育者だけでなく、ビジネスパーソンも読んで損はないと感じた。 ちょっと読みにくいのが難点か。

本書はシカゴ大学で教鞭をとるヌスバウム女史による教育論です。本書の中で「利益のための教育、デモクラシーのための教育」という章がありますが、現代資本主義では経済成長率、あるいは利益、効率性の向上が至上命題になり、そこに直結する学問のみが尊重され（例：STEMと呼ばれることも多いですがScience, Technology, Engineering, Mathematicsなどが代表例）、逆に経済成長に直結しない学問（人文学や芸術）の居場所が徐々に失われている、という警鐘です。具体的に失われる恐れのある能力は「批判的な思考力」と「共感的な想像力」。この２つを持ち合わせていない人間はどんな人でしょうか。おそらく、権力者の言うことになんの疑問も挟まず従順に従う人でしょうし（ルールはルール、国が定めたことには従うべきだから、という態度）、他者の困窮を見て同情心や正義心が湧くのではなく、むしろ自分の優位性を誇るような人物でしょう。つまりこういう人間ばかりになってしまえば、市民社会というものはもはや存在していない、ということを意味します。そしてこれは巡り巡って経済成長にも悪影響を及ぼすと考えられますから、経済成長至上主義者もヌスバウムの主張には耳を傾けるべきだ、ということになります。 余談ですが、本書を読んでハーバード・ビジネス・スクールが生み出した「ケースメソッド」が念頭に浮かびました。ケースメソッドでは、ある企業のケース（物語調）を熟読した上で議論に参加しますが、そこでは参加者の能動的な議論参加、他者の意見を傾聴すること、さらに主人公の立場に身を置く訓練を何度も積みますので、ケースメソッドこそ「利益とデモクラシー」の両方を追求することができる手法なのかもしれない、と個人的には感じました。