2009年刊。「グリーン革命」、すなわち太陽光発電(パネル製造、分散化)、風力発電、スマートグリッド、バイオマス発電・バイオマテリアル(脱石油化学工業)等を４人の論客が概説。政策マターの落とし込みがあるのは予算付け意識が大の筒井議員か(ただし、結果的に民主党で実施できたかは？)。ただ、地方からの発信(新潟県泉田知事、東京都)、雇用創出に繋がった独環境関連企業の模倣(農水・経産・環境の一体的取組の必要性)、炭素税・環境税・ゴミ排出を回避する税制・ピーク時電力料金アップ等、知識として保持すべき項目多し。 本書でもっとも印象的だったのは、化石エネルギーの枯渇が重要問題ではない点。すなわち、化石エネルギーの産出スピードの減退・獲得費用の増大が、化石燃料の価格高騰(暴騰)を招き、企業を含む経済活動への急制動となってしまう懸念こそが、近々生じうる最大の課題、という点だ。しかし、この懸念を政府・各省庁が共有しているのか？政府全体としての真摯な取組み、省庁間の一体感、政策実現への気迫が世の中に伝わってこない(やる気のないように感じる)。本書の内容に現実味を感じて初めて、本気度が伝わるのだが…。

4人の筆者による4章構成。それぞれの立場からの提言なので、当然一貫した内容ではないが、3.11以降に読む人にとっては、日本の自然エネルギーへの取り組みの低さ・対応の遅さを、再確認するチェックシートのように感じられるかもしれない。持続可能なエネルギーを普及させるための数々のヒントには、なるほどと思わせるものがあるが、それではなぜそれが実現していかないのか、という問題は、そのまま今日の日本のかかえる課題の象徴ともいえる。（皆さんからの推薦本）

　環境、経済、雇用の問題の解決策としての「グリーン革命」が日本を救うということを述べた本。4章立てですが、1章につき1人が担当している。 　EU諸国などでは太陽光、風力発電など自然エネルギー産業によって雇用の促進が図られていて、日本でもこういった政策を取るべきであるといったことが中心に述べられている。これはオバマ大統領が強調していた「グリーン・ニューディール」とほぼ同じものである。 　日本は技術力があるのに、自然エネルギー産業に関しては消極的である。ある日本の企業は日本の技術力を駆使して国内ではなくアメリカの風力発電所を作っている。 　また、ドイツが国内に普及させたソーラー電池も、日本の企業が開発したものだったと言われている。それなのに日本で自然エネルギー産業に注目が集まらないのは何たる皮肉…　目先の利益に囚われすぎてきたのか？ 　面白いのは「スマート・グリッド」という構想です。これはインターネット、電子ネットワーク、自然エネルギー技術、オープンな電子市場の4つのシステムを統合したもので、グーグルが推進している。これが普及すれば、ソーラー電池、電気自動車、家電製品を包括してエネルギー管理や取引が行えるようになるそうだ。 　2章ではこういった自然エネルギーも地方自治体、住民、NPOといった単位からの地道な活動が重要になってくると述べられている。やはり「生活の質を上げるには？」という視点を持ち、地域からの現実の変化を起こしていくことが必要なのだろう。