（「BOOK」データベースより） リーマンショック後の二〇〇九年秋、欧米の格付け会社が、インドネシアの持続的成長能力と財政的安定を評価し、国債の格付けを引き上げた。以来、インドネシアの有望性は世界が注目するところとなる。二億四〇〇〇万近い人口と豊富な資源を背景とした潜在的な国力は、二〇〇四年、ユドヨノ政権になって以降の政治的安定によって、さらに強固な成長要因となっている。中国、インドに続く“アジアの大国”のこれからを展望する。

インドネシア経済の専門家によるインドネシア経済論。インドネシアが今後経済的に有望であることが論理的に述べられている。インドネシアの学生論文を取り上げ、日本の占領時の残虐さや従軍慰安婦を問題視しているところ（p231）は、中韓によりでっち上げられた米国内の論調を根拠にしていると思われ、真実ではないと思われる。 「インドネシアの人口ボーナス期間は、タイ、韓国、中国やベトナムよりも長く、2030年まで続くと見られる」p36 「インドネシアの外交戦略に特徴的なのは、特定の大国の影響下に入らない、二大グループのいずれにも与しない、という思考法である」p95 「（インドネシアの渋滞が激しいことから）一日の１／３はベッドの上、１／３は職場、残りの１／３は道路の上」p102 「総人口に占める生産年齢人口の比率が上がると、第一に、労働の投入量が増え、成長を促進する。第二に、所得を手にする人口が増え、貯蓄率が上がる。貯蓄が投資に回って資本の蓄積量が増加し、成長が促される。第三に、出生率が低下すると子供一人当たりにかける教育投資や保健衛生サービスが増える。就業者の教育や健康状態が改善され、技術などの生産性が向上して成長を後押しする」p132