おそらく三井物産をモデルとして、日本の総合商社マンが中東諸国やサハリンで石油開発に関わる話です。金融や石油関係の専門用語が頻出するので、下巻の用語解説を見ながら読むことをお勧めします。 総合商社ではカントリーリスクをつねに考慮しながらビジネスを展開する必要があり、時には、一国のリーダーとの交渉の席に着くことさえあります。本書は、総合商社、とりわけ、エネルギー系商社を知ることができる良書であると思います。 以下に面白かった点を記録しておきます。 ①日本の航空会社は燃料価格のボラティリティを回避するために、金融機関が指南するスワップや先物取引を行っている。金融機関はアドバイス料として、取引料を航空会社から得ている。 ②石油公団（すでに解散されている）が湯水のごとく資金を使うことができたのは、石特会計と呼ばれる特別会計に豊富な財源を持っているからである。一般会計とは異なり、国会の審議や財務省の査定もないために、各省庁が独自の裁量権で資金を融通することができる。 ③総合商社は将来得られる輸出代金を担保として資金を貸し出すという「オイルスキーム」を使用することがある。 ④石油燃料を輸送するためのタンクを投資銀行が保有することがある。これは、顧客から預かった現物を担保にして、取引額を増やすためである。 ⑤従来、LNGの販売はCIFと呼ばれる方式で行われていた。これは、売主が輸送リスクを負担し、受け入れ基地まで責任を持つことである。対して、近年の主流となっているのが、FOBベースである。これは、買い手が自前のLNG船を用意して、商品の引渡しを行うものである。前者と比較して、後者の取引は商社の中間マージンが減るため、多くの日本の電力会社は自前のLNG船を保有している。 ⑥2度のオイルショックを経て、日本は石油依存度を下げるエネルギー政策を推進してきた。このため、日本領海を航行する内航船の生産が減少しており、国内の石油需要が逼迫した時には、供給が滞ってしまう。 ⑦日本は世界最大のLNG消費国であり、千代田工業と日揮がLNGプラント生産の７〜８割のシェアを占めている。 ⑧イラク原油は他の産油国と同様に、公式販売価格で売買されている。従って、どれだけの量を購入するかで入札できるか否かが決定する。 ⑨日本のユーザーは、長年、２０年から２５年にわたって必ず一定量を買い取るという「テイクオアペイ」という条件でLNGを購入してきた。巨額の初期投資が必要となるLNGプロジェクトを可能にするために、考え出されたものである。日本国内で電力市場は独占化しているため、割高でLNGを購入しても消費者に電気料金として転嫁することができた。