永続的競争優位性を持つ企業は３つに分類できる ①他にはないユニークな製品を売っている会社 ②他にはないユニークなサービスを売っている会社 ③一般大衆からの安定した需要がある製品orサービスを低コストで仕入れて低コストで売っている会社 あらゆる富を生む出す永続的競争優位性の内、重要なのは「永続的」（＝一貫性）の部分である 　・一貫して高い粗利益率を保持しているか？ 　・一貫して負債をゼロor低水準に保っているか？ 　・研究開発投資の必要性を低く維持しているか？ 　・一貫して収益を上げ続けているか？ 　・一貫して収益の成長を保っているか？ 一般的には、粗利益率が40%以上の企業は、何らかの永続的競争優位性を持っている可能性が高く、20%以下の企業は、たいていの場合、競争の激烈な業界に属しており、決して長いスパンで我々を金持ちにしてくれない →少なくとも過去10年間の粗利益率を追跡し、一貫性の有無を確認しなければならない 一般的には、純利益率が20%以上の企業は、何らかの長期的競争優位性から恩恵を受けている可能性が極めて高く、10%以下を示し続ける企業は過当競争気味の業界に属している可能性が高く、10〜20%の間はまだ誰も見つけていない長期投資の金の卵の可能性がある 業界によって異なるが、永続的競争優位性を持つ企業は、販管費も一貫している 多額の研究開発費を必要とする企業は、競争優位性に先天的な欠陥を内包しており、長期的経済性が危険にさらされていることを意味する 永続的競争優位性を持つ企業は、過酷な競争に苦しんでいる企業と比べ、粗利益に対する減価償却費の割合が低くなる傾向がある その業界においても、営業利益に占める支払利息の比率が最も低い企業は、競争優位性を持っている可能性が一番高い 資産売却損益などの経常外のできごとは、会社を判断する際には純利益から除外せよ 永続的競争優位性を持つ企業を探し出したいのであれば、10年間の1株あたりの利益の推移をみて一貫性と上昇トレンドを示している企業を探す 大量の現金を保有していながら、借入金が少量orゼロで、株式発行や資産売却をしておらず、長期的に収益の一貫性が確認できる場合は、永続的競争優位性を持つ優良ビジネスの可能性が高い 永続的競争優位性を持つ企業は、棚卸資産と純利益がともに増加する傾向がある。※棚卸資産の急激な増減は要注意 総売上高に占める売掛金の割合が、同業他社よりも一貫して低い企業がある場合は、（支払い条件を緩和する必要がないため）、ある種の競争優位性を持っている可能性が高い 変更の必要がない製品を一貫して生産し続けることは、一貫して収益をあげ続けることに等しい ※競争力を保持する為に生産設備の更新に莫大な資金を注ぎ込む必要がなくなる為 あまりにも高い総資産利益率は、競争優位性の脆弱さを表している場合がある 永続的競争優位性を持つ企業はほとんどの場合、長期借入金が少額orゼロ 自己株式調整済み負債比率 ＝負債合計÷（純資産＋自己株式） 0.8以下の企業は永続的競争優位性を持っている可能性がある 永続的競争優位性の有無判定には内部留保の指標重要性は1、2を争う 各年度の純利益の内、内部留保にまわされる額 ＝当該年度の税引後純利益ー（配当＆自社株買いの支出） 永続的or長期的競争優位性をもっている企業は、株主資本利益率が平均より高くなる 競争優位性の質と永続性を評価するとき、巨大なレバレッジを使って利益を創出する企業は避けるべき ※長期的には必ず化けの皮が剥がれてくる 年間の資本的支出が純利益の50%以下、を長年維持してきた企業は永続的競争優位性がある可能性が高い※25%以下なら更に高まる

投資を考える上で企業の現状を財務諸表から理解し、 特に永続的価値をしっかり見抜いていこうというスタンス。 そしてそれを見抜く観点が書かれている。 とはいえ、投資や企業分析のことを学んだことがある人にとって、 決して真新しい観点があるわけでもない。 特別な観点があるわけでもない。 ただ愚直に丁寧に情報をとらえ、 理解（分析）せよという、 投資に王道なしというメッセージと捉えた。 とはいえ、一般的に言われる指標でも バフェットの「実地経験」上あまり参考にならないことがあるなどの記載もあり、 投資ではこの指標に注意せよ、 などといわれるところをじっくりと自分の頭で考えるきっかけになり、腹落ちに繋がった。 個人的には投資の観点に限らず、 自社、競合、取引先の特性や状態の 捉え方も研ぎ澄ますきっかけにできた。 一定の会計知識を知ったことを前提に展開されている印象なので、 会計の知識や経験に自信のない方は、初学者向けの別の書籍を通ってから読むのがよさそう。