フラット化する社会をもちょっと変化球で描いた作品。 IT系に勤めて日本人である自分としてはTOYOTAとHPが 事例にでるので興味をもって購読。 -今までの工業化社会は資源の問題等有り曲がり角。 -そんな中、グローバル会社の何社かが政府よりも大きな 　影響力がある。 -またそんな会社も、影響力がありビジネスを継続するために 　は消費者がほしい物ではなく必要な物を提供し、その価値　を製品に埋め込むことが大事。 -　品質と技術と社会対応がトリニティであると。。 -これが世界をChangeしていくKeyになる こんな感じでした。理解できるけどまだぼんやり。。 CSRとかとは違う会社の公共性が戦略と混ざる感じらしく まだ明確な会社がないからかな。。。 島国にいるからわからんだけか。。

ワールドインクを如何に作り出すかに重きを置いたマネジメントの本と考えてもらった方が良いと思う。（経済学よりはマネジメントよりである。） 「ビジネスは政府よりも強いから」というサブタイトルにもかかわらず、最後の文章では「消費者が権利を持つ」だとか確かにそうだけど、若干懐疑的になってしまう。 しかし、企業が（消費者の環境意識が高まっているため、）政府よりも素早く行動できる。また、企業は環境などの社会的問題に対してより多くのことをすることが求めれる（なぜなら、消費者が権利を持っていて、消費者の意識で製品が買われているから）。 戦略としての1面もあるが、方向転換というのはいくら企業であっても難しいものだ。さらに言えば、大企業という特殊な体質をもつ企業にとっては企業文化を社会対応型にすることはさらに難しいことであろう。 この本を読んで残念だったのは、ベンチャー（中小・零細企業）が現れていないことだ。ベンチャー企業だって様々なことをしている。環境をビジネスに変えるためのすばらしい発想もある。 トヨタ、ＨＰの具体例で、企業が環境対応に向かわなければならない、というのは分かったが、幾分リーダーシップ（つまり、企業内部のマネジメントの話あるいは、企業内で如何に社会対応型に変革していくか）に重きを置かれている気もした。（そのリーダーシップに1章を割いているのだから筆者はそこに重点を置いているのだろう。つまり、みんな社会対応にならなきゃいけないことはわかってるよね？だからそれをどのようにして生み出すか教えよう！ということに思われる。） とりあえず、同じような文献にいくつか当たってみないと分からなそうだ。

１）世界の経済主体の規模を比較すると、上位１００位に含まれる５１の組織は企業であり、国家ではない。 ２）そうした企業は独自に巨大な帝国を築いており、政治的にも大きな力を持っている。 ３）海外資産の20％を、多国籍企業の最大手100社がコントロールしている。 ４）世界の総資産の25％は、IBM、ﾃﾞｭﾎﾟﾝ、ハネウェル、ダウといった多国籍企業の大手300社により所有されている。 ５）世界中の貿易の40％が、これらの多国籍企業の間で行われている。 ６）国内総生産（ＧＤＰ）が、世界の最大手6社のそれぞれの年間売上高を上回る国は、21カ国しかない。 p.19 より。