未曾有の大不況1929　失業者「助けてくれ」古典派「失業者は価格＝賃金が高すぎて売れ残った商品だ。賃金を下げれば、雇ってくれる経営者も出てくるだろう。失業は自然に解消される。市場に任せるべし」 ピグ―「失業が解決しないのは、労働組合が賃下げに反対し、賃金が下がりにくく硬直しているからだ。労働組合をつぶして、賃金を下げろ。市場が十分に自由でないから失業が解決しない」 高橋是清1931-　公共投資による景気回復。 ヒトラー1932-　アウトバーンや競技場を建設、軍拡を行い軍事産業に多額の投資。失業率を下げた。 F・ルーズベルト1933-　公共事業によって失業率を下げようとした。大した成果は上がらず、第2次大戦で軍事の需要が増大したことで失業が減った。 一国の経済全体を見たとき、売れ残りが発生しても、一方で足りない場所があるので、全体としては総需要と総供給は一致する。作った商品はすべて売れる。つまり供給が需要を作る。これは景気が良いときは成り立つが不況になると成り立たない。市場に任せていても解決しない。ケインズ1936 需要が供給をつくる。はじめに需要ありき。一国の経済規模は、国民の総需要の大きさ（有効な需要）。いくら供給しても、有効需要以上には売れない。不況では有効需要が小さくなっているから、いくら供給しても売れない。失業も減らない。 有効需要を決めるのは消費と投資。消費は冷え込んだ消費者心理は変えるのは難しい。投資も企業はリスクを恐れて投資しない。そこで、公共投資。公共投資をして有効需要を創出する。道路や競技場を作る。公共投資をすれば、失業は減る。 しかも公共投資は波及効果を生む。☆POINT☆ １兆円の公共投資=a 消費性向=r 波及効果=A A=a + ar + ar^2 + ar^3... + ar^(n-1).... rA= ar + ar^2 + ar^3... + ar^(n-1)... 引いて A-rA=a A=a/(1-r) もしくは等比の和、n→∞ 1兆円の公共投資、消費性向0.8のとき A=1兆円/(1-0.8)=5兆円 1兆が波及効果で5兆円になる。 ■公共投資をして有効需要を生み出し、利下げをして民間の投資意欲も上げる。 利子率は下げすぎないように。流動性の罠。 有効需要の拡大政策をやりすぎない。計画経済に陥る。

［　内容　］ ＜上＞ 経済学の歴史に「ケインズ革命」と呼ばれる一大転機を画した書。 資本主義の抱える大量失業と不安定な経済循環への処方箋として、雇用と有効需要、利子率と流動性とを組み合わせた「一般理論」を構想。 現代経済学の出発点にして、今なお必読の古典。 待望の新訳。 ＜下＞ 資本主義の根源を分析し、その独創的な閃きを厳密な論理によって体系づけ、二〇世紀の世界経済の指針となったケインズ『一般理論』。 下巻には、第五篇「貨幣賃金と物価」、第六篇「一般理論の示唆するもの」を収録。 充実の訳注、索引、文献一覧。 ［　目次　］ ＜上＞ 第１篇　序論（一般理論；古典派経済学の公準；有効需要の原理） 第２篇　定義と概念（単位の選定；産出量と雇用の決定因としての期待；所得、貯蓄および投資の定義；使用費用について；貯蓄と投資の意味―続論） 第３篇　消費性向（消費性向（一）―客観的要因　消費性向（二）―主観的要因　限界消費性向と乗数） 第４篇　投資誘因（資本の限界効率；長期期待の状態；利子率の一般理論；古典派の利子率理論；マーシャル『経済学原理』、リカード『政治経済学原理』、その他に見られる利子率について；流動性への心理的誘因と営業的誘因；資本の性質に関するくさぐさの考察；利子と貨幣の本質的特性；雇用の一般理論―再論） ＜下＞ 第５篇　貨幣賃金と物価（貨幣賃金の変化；ピグー教授の『失業の理論』；雇用関数；物価の理論） 第６篇　一般理論の示唆するもの―短い覚書（景気循環に関する覚書；重商主義、高利禁止法、スタンプ付き貨幣および過少消費理論に関する覚書；一般理論の誘う社会哲学―結語的覚書） ［　問題提起　］ ［　結論　］ ［　コメント　］ ［　読了した日　］