早稲田の政経から日経新聞に入社して、東京本社・ワシントン特派員・香港支局長などを務める傍らで母校の講師も兼務、現在は産経新聞の論説委員として切れ味鋭い論評を展開する田村氏が憂う「この国のジャーナリズム」。巨額の財政赤字と貿易赤字に窮するアメリカの救済策として先進5ヵ国で行われた1985年の「プラザ合意」によって急激に進んだ円高・バブル景気・その崩壊後の「失われた20年」における日本凋落の原因を、新聞を始めとするメディアによるミスリードと断罪する。デフレからの脱却とか震災復興の財源確保とかいう美辞麗句で国民に増税を迫る財務官僚や、金融政策の誤りを正当化して屁理屈ばかりを並べる日銀官僚を批難し、それらを取材して記事にする新聞記者の不勉強ぶりや、官僚におもねる御用学者の体たらくを糾弾する。世間一般には中立的と思われている日経新聞に対して、OBの立場から「国家権力をメディアは批判をもって監視せよ」と叱咤し、日本再生への熱い想いを訴える。

＃読書開始 ・2016/10/24 ＃読了日 ・2016/10/27 ＃経緯・目的 ・新聞を購読していないが関心はある。そのため、読み方を学ぶために購入。 ＃達成、感想 ・日経新聞、新聞業界の実態、さらには日銀、官僚批判も行っている。相当に勇気がいったこただろう。敬服する。 ・メディアというものを素直に受け入れがちだが、疑うこと、真理を追究することが肝要だと感じた。これからは新聞に限らずメディアの見方が変わる。 ＃オススメ ・経済学、ジャーナリズムに興味がある方。 ・新聞を読む方は一度目を通して良いと思う。=幅広く推奨。