日本が持つ海洋面積は世界で６番目の広さなのだが、海水の体積で見ると世界４位であると主張するのは、東海大学の海洋学部で教授を務める一方で、海をテーマとした文学作品でも知られる海洋問題研究家の山田氏。四方を海に囲まれた日本が海と共に繁栄した歴史的背景に始まり、海水に含まれるウランやチタンなどの天然資源やマグロなどの水産資源、さらには波や海流などを利用したエネルギー開発など、海が与えてくれる大きな可能性について考える。その一方で中国が尖閣諸島を、韓国が竹島を、ロシアが北方領土をと、「狙われる」日本の海を守るための方策を提案する。韓国での学会に出席して、反日の活動家から罵声を浴びながらも竹島の日本領有を主張した山田氏の勇気ある行動に拍手を送りたい。

　日本は確かに島国で、狭いというイメージでとらえがちだが、三次元的に海水体積によると、世界第４位(排他的経済水域と領海だけでも世界第六位)となる。ここから話しを始めて、海底資源、海洋資源、水産資源と至り、離島・領土問題にまでつながるのは、必然と言うべきか。(肥前鳥島の排他的経済水域の基点設定については興味深い) 　２０１０年に書かれたものであるが、国際情勢がさらに複雑化している(ロシアプーチン大統領が５選可能ともなると領土問題交渉は確実に硬化すると思料される等)中で、果たしてどの程度共同開発を含め、実現可能なのかがこれからの課題である。個人的にはバイオエタノールはどうかと思われるが、それでも将来的にそれが必須となるのかは判断が難しい。 　一つ思うのは、世界第四位の海洋大国であるにもかかわらず、果たしてどこまで活用できているのかが甚だ疑問である。 　それは将来像を描けない日本の政治の弱さであり、私自身そうであるが、事なかれ主義を『和』と勘違いして、他国に何も言えない現代日本人に起因するのではないか。 　本書をきっかけとして考えることは多々ある。確実に言えることは、日本は古来から海の恵みに生かされてきて、これからも海に感謝して生きていかなければならないということは、日本の宿命である。

１月６日付「マーキュリー通信」「公共事業が日本を救う」に続き、今回は「日本は世界第４位の海洋大国」（山田吉彦著　講談社アルファ新書880円）をご紹介します。 日本は島国の資源小国というイメージが強いですが、実は海の面積を考慮すると世界第6位（447万?）、海の深さも考慮した体積で計算すると世界第4位（1580万立米）の海洋国家となります。 この海には膨大な海底資源が眠っており、大半が手つかずの状態で、産業界もやっとその重要性に気づき、企業化調査を開始したところです。 BRICSを始めとする新興国の経済成長と人口増加は世界的資源不足と高騰を引き起こしていますが、一方で海底資源も経済的に確保できる段階となって来ました。 昨年中国が尖閣諸島事件を起こしましたが、尖閣諸島周辺にはイラクの原油埋蔵量に匹敵する1000億バーレル、700兆円の膨大な石油資源が埋蔵されていると見られている。 もしこれが事実なら日本は世界有数の石油産出国となります。 だから、日本政府としては、国家の安全保障と石油資源確保の為に、全力で尖閣諸島を守る必要があるわけです。 さて、日本は世界第6位の海洋国家ですが、海洋資源には3種類あります。 第1の海洋資源は海底資源です。 前述の原油以外に、日本の天然ガス消費量100年分に相当するメタンハイドレートが埋蔵されていると言われています。 第2の海洋資源は海洋資源です。 最大のものは塩素であり、次いでナトリウム、マグネシウムです。 それ以外に、金、ウラン、レアメタルが海洋中に存在しています。 第3の海洋資源は一番ポピュラーな水産資源です。しかし、最近日本の経済的排他水域に中国を始めとする海外の漁船が違法操業しており、日本の漁民の死活問題となっています。 さて、これまで日本は資源小国ということで国防には無関心でした。しかし、昨年の中国の尖閣諸島事件により、国防の重要性に気づかされました。 資源大国の場合、国防は自国の経済権益を確保する為に、国家戦略の最重要事項の１つと位置づけられています。 今後日本が資源大国化していくに際し、政府も経済界もこの点をしっかりと肝に銘じた国家運営をしていく必要があると言えます。 著者は、尖閣諸島油田開発を巡り、中国との関係で最後に日中台＋欧米企業の共同開発を提案をしています。もちろん日本の尖閣諸島の石油開発としてです。 オイルメジャーの力を借りて掘削した原油を尖閣諸島から一番近い台湾の基隆（キールン）までパイプライン輸送する。その距離は170kmです。日本の受け皿としたら鹿児島から長崎となるが、その距離は1000kmにもなるので、これが一番現実的と言える。 そこからはタンカーで運べばよい。 これが米国の力も借りながら、経済的に一番メリットのある方法と言えますが、それには日本の軍事力の強化を背景にした発言力の強化も重要です。 今のような弱腰外交では、中国に尖閣諸島を乗っ取られるのは、目に見えています。