刊行はリーマンショック直後なので、今とは置かれている状況が異なる。 それはさえおき、当時まさかの赤字に転落したトヨタの失速した背景を追う。台数重視の戦略、自社の強みを活かせない場所での競争、現場と中央の乖離などなど。 さて、今はどうなっているかというと2021年3月の決算を見ればトヨタ最強の様相を呈している。販売台数は対前年比で15％落ちているのに、営業利益率は落ちるどころか上がっている。販売台数が下がれば固定費が重荷になって利益率が下がる、なんて当たり前のような話が通用しない。 リーマンショックの反省から生まれた（トヨタ・ニュー・グローバル・アーキテクチャー）と呼ばれるプラットフォームの共通化と原価低減を実現するクルマ作りが実を結んでいるようだ。

昨年11月頃から自動車メーカの収益が非常に悪くなり、何度かの修正があった後に、とうとうトヨタは営業赤字となってしまいました。ショックなのは、２００８年前期は、２兆２７００億円の黒字（ｐ１２３）だったことです！ 手元資金を１０兆円以上も保有して堅実経営をしていたトヨタがなぜ円高、サブプライム問題があったにせよ、一気に赤字にまで転落してしまったのかが腑に落ちませんでした。この本を読んでも完全にはわかったとは思えませんでしたが、トヨタ自身が北米ビジネスにいかに頼っていたのかがわかりました。 利益の源泉だった北米がおかしくなったら利益が出なくなるのは当たり前ですね、ただ、この数年間は史上最高益を更新し続けていたこともあって、いつのまにか利益を追うことばかりに夢中になっていたようです。これから長いトンネルに入ることでしょう、トンネルを抜けると別世界になっているかもしれませんが、自動車業界の業績が深く影響する業界に身をおいているものとして、悔いのない社会人生活を送って生きたいです。 以下は気になったポイントです。 ・２００８年１１月６日のトヨタショックから、わずか１ヵ月半で７５００億円マイナスとなった要因解析：原価改善とコスト削減で＋１３００、為替変動で２０００（対ドル１円で４００、ユーロでは６０億円の減少）、販売減少で５７００、金利スワップ評価で１１００億円マイナス、合計でマイナス７５００億円（ｐ２０） ・グローバルマスタープラン（グロマス）、その後に導入されたGPM（グローバル・プロフィット・マネジメント）によって、ボトムアップからトップダウンの会社となった（ｐ３７） ・テキサス州のタンドラ専用工場が、トヨタ経営を苦しめる元凶となる、国内元町工場ラインでは６車種の混流生産かのうだが、専用工場は柔軟性なし、なので２００８年８月から３ヶ月間操業停止することに（ｐ３９） ・北米向けの輸出車部品を作っているところは、６割から７割減（ｐ６６） ・８０年代まではトヨタ社員が直接下請け会社に出向いて、ノウハウを教えて検討したうえでコストダウンの努力をしていたが、今回は頭ごなしに押し付けられた（ｐ７８） ・２００８年１２月の国内での生産台数は、25％減少の２４．５万台、世界各地の製造拠点も２５％減少した（ｐ９２） ・カムリを生産（昨年まで５０万台）するケンタッキー工場では、昨年半ばから２５日間という異例の操業停止、インディアナ工場・テキサス工場（タンドラ、セコイヤ）も同様（ｐ１１５） ・トヨタはアメリカでの収益競争において、小型車・ハイブリッドではなく、大型ピックアップトラックやSUV（タンドラ,セコイヤ）で挑んだ（ｐ１２９） ・英国は２００８年に気候変動法２００８という法律までつくって、厳しい削減義務を課したのは、排出権取引における主導権を確保するため（ｐ１３８） ・トヨタの自動車ローンは、２００８年３月末で１２．２兆円の貸出債権がある、自動車ローンと住宅ローンが連携する米国では、不良債権化が強い（ｐ１４６） ・２００９年1月の国内生産は、前年比４割減の約２０万台、２・３月は11日間の臨時操業停止日を設けるので、１５万台となる（ｐ１５４） ・各国自動車工業会の調べでは、２００９年販売予想は、日本がマイナス５％、北米がマイナス２１％、その他が１０～１５％、全体で１５％（ｐ１５７） ・奥田、張、渡辺体制で、トヨタが成長のアクセルを踏むことができたのは、円安（１１０円台）・金融（ゼロ金利、リース）の恩恵である、トヨタの想定為替水準は１０５円、限界利益率は２０％なので、２０％近い円高にお手上げ（ｐ１７５） ・ トヨタはGMに対して技術力は上でも、傘下のローン会社に資金を提供して、自らの負債で販売台数を増やすというビジネスモデルはGMと同じであった（ｐ１８２） ・CSMが２００８年４Qに発表したデータによれば、２００７年にくらべて２０１４年に生産台数が拡大していると予想されるのは、世界５１カ国中３８ヶ国、減少は１３ヶ国、アメリカは０７年１０５４→７８３（０９）後に、２０１１年に回復、日本は０８、０９減少（大底）、２０１４年に回復、欧州では２０１４年においても減少、２倍以上はインド、インドネシア、ルーマニア等、中国も８０％増加（ｐ１９９）