▼イノベーションが起こる時 ・「無消費」層を対象にサービスを展開する ▼3つのビジネスモデル 1,ソリューションショップ ・知的訓練を積んだ経験豊かな専門家を雇い、問題の診断、解決策の提案を行う。 ・コルサル、広告代理店など ・教育なら特殊教育 2,バリューチェーン ・製造、小売、食品サービス ・プロセスの一方から資源が投入され、価値が付加され、製品になり顧客に提供される ・価値をもたらす能力のほとんどが標準プロセスに埋め込まれている(人に依存しない)

著者が以前著した「イノベーションのジレンマ―技術革新が巨大企業を滅ぼすとき」での”破壊的イノベーション理論”という言葉が、本書でも登場する。 従来の製品がアップデートされるのとは別に、無消費層などを狙った新たな製品が既存市場を破壊するという理論が、教育業界にも適用できるという。 1990年代後半にアメリカではビル・クリントン大統領（当時）によって学校にコンピュータを導入し、教育改革を行ったが、その効果は微妙だった。 その原因を著者は、既存の教育方法に無理やりコンピュータをはめ込めようとしたからだと述べる。昔は百科事典で調べてレポート提出させていたのを、今ではコンピュータで調べてレポート提出させる、といったように、従来の学習（ここでいうところのレポート提出）において、コンピュータを利用しているに過ぎないというのである。 本書では、破壊的イノベーションの原理が教育にも適応できるという。すべての生徒一律に同じ教育手法を用いる持続的イノベーションと、一人ひとりに合った個別の手法を用いる破壊的イノベーション。後者には、PCを用いた方式があるものの、なかなか政府や教員の多くは現状理解を示さず、一部にしか取り入れていない。だがPCを利用した手法にはまだまだ可能性が秘められており、まずは個別指導について”無消費層”といミニマムな対象からスタートすることが必要とのこと。そして始めるにあたっては既存の教育システムといきなり交換するのではなく、分離して導入すべき、だそうだ。 現在コロナ禍にあってオンライン教育の普及が加速している。今まで積極的に取り組まなかった手法が進んでいる現状を筆者はどう感じているのだろうか。 ”破壊的イノベーション”の原理を商品開発以外のフィールドでも活用できることを証明した名著。

積ん読解消プロジェクト 教育を改革する上で重要かつ今までにない視点の提示。 コンピュータベースの教育がどのように行われるべきか。 一定納得な面もあるんだけど、スッキリはしない。 一斉教授型の授業体系が限界を迎えていて、個別支援型の教育を進めていくことが重要であることは疑いないこと。その際に、コンピュータが有効なツールであることも間違いはない。ただし、それはあくまで有効なツールの一つであるということ。コンピュータの有効活用無くして教育の改革なしというのは極論だろう。 コンピュータをどのように学校教育に浸透させていくかを説くのに、産業における破壊的イノベーションを持ち出すことも、一定の説得力はもちつつ、絶対の理論でもない。 日本ではとかアメリカだからとか言うのは避けたいけど、そういう側面も踏まえて見るといいかも。