人口減少問題に関して、キャパシティが飽和しているからという理論は新しい。論調は偉そうで鼻につくが、江戸中期や中世末期の英国の人口減を実例に人口減をいたずらに嘆くだけでなく次の人口増の準備期間とすべきという説は説得力がある。 日本では石器前期3万人・石器後期26万人・農業前期700万人・農業後期3250万人・工業1億2800万人の人口飽和の天井があり、飽和すると人口抑制装置が働き人口が減りだす。人口が飽和すると少産多死がすすみ人口が減りだすが、人口減により一人当たりの食料がある程度まで増えると生活に余裕がでるため人口減がとまる。例として江戸時代中期の人口は1730年頃3250万人が1800年頃は3000万人を割って停滞するが一人あたりの所得は増えていた。だから今回の人口減少も、人口減によって一人当たりの所得が増えて個々人の将来の展望が明るくなれば子供が増えだすはずというものである。一人当たりの国民所得を目標値にする（４万ドルから増やす）政策目標が未来を明るくする？

　人口減が少し話題になったので読んでみた、が、この本を鵜呑みにしてはいけないと、セブンセンシズが語りかける。 　冒頭、長寿化したのだから、「年少人口（0～14歳）」や「老年人口（65歳～）」の定義を変えよう、などと言い出したあたりで脳内にアラームが鳴り響いた。特に根拠はない、ないのだが、気をつけろ、と誰かが言う。よし、せっかくだから俺はこの赤い扉を選ぶぜ。そんな気分。 　なんというか、「メディアの誤解を解いてあげます」的な論調には反射的に防衛姿勢をとるように身体ができている。この点については別の○田○彦氏に御礼申し上げなければなるまい。 　私は専門家ではないので断言はできないし（専門家ほど断言はしない、という見方もあるがそれとは別に）、結果として本書の指摘が正しい可能性も否定しないが、とりあえず判断は全部保留することにした。○田○彦、覚えておこう。